就活をしていく中で、だんだんと聞きなれてくる「ブラック企業」という言葉。
誰だって就活でせっかく入社を決めた企業が単でもないブラック企業だった！なんてことにはなりたくないと思います。
とはいえ企業側だって、自分の会社がブラックだなんて思われたくないですよね。
さて、それでは巷でよく言われるこの「ブラック企業」とはいったい何なのでしょうか。
そしてどうすればブラック企業を見分けることが出来るのでしょうか。
今回はこのような点に着目していきましょう！
離職率をチェック！
「東洋経済新潮社」が発行している就職四季報で調べるのがお勧めです。
四季報は第3者の視点から発行しているものですので、口コミサイトやネットの情報よりも信憑性は高いです！
新卒の場合は3年後離職率をチェックしてみてください。
よく新卒では3年以内の離職率が30％を大きく超える企業は危険という風に言われています。
新卒の3年以内の離職率の平均が30％といわれているため、これを超える企業は何かしら問題があると考えられているわけですね。
これに伴い、入社2.3年目の若手社員が少ないという場合にはやめている＝労働環境が厳しい
という可能性もあるので注意が必要です。
ちなみに載っていない企業も多いので、その際には従業員数と毎年の採用実績数の比率と平均勤続年数に注目してみてください。
社員数の割に募集人数が多い
従業員数に比べて新卒採用人数が異常に多い時は危険です。
採用の際には内定辞退も見込んである程度多めに採用予定人数を定めるもので、事業拡大などの明確な理由がある場合には、採用人数が多いのもあり得ます。
ですが基本的には従業員の1割以上の採用人数の場合には、入社後の離職率が高いことから採用人数を増やしていることも考えられます。
内定後の拘束がきつい
これは企業にもよりますが、内定後に他の企業に行かないよう強制的な研修を行ったりする企業もあるので、その際には注意が必要だと思います。
もちろん企業は学生を他の企業には渡したくないため、研修日程を組んだりと様々な工夫を行うことが多いです。しかし、だからと言って極端に他社への就職活動を妨害する際にはよほど企業が人手不足という点も考えられます。
給料に残業代が含まれているか
これは結構見落としがちです。
残業代が支払われない、または初任給の記載の中にすでに固定、あるいは定額残業代が含まれており、それを超えた場合には給料が支払われないといったことも多くあります。
その点は細かく調べておくことが必要です。
労働条件が明記されていない・曖昧
契約書類を書く際に雇用規約書と求人票に相違がないか、よくチェックしてください！
労働時間と賃金の関係が不明瞭になっている場合や、求人の情報と労働契約な内容が一致していない場合等に関しては入社後に法令違反を行ったと労働を強いられる可能性があります。
ですが、違うからといってすぐにブラック企業と決めつけずに、企業側に確認してみてください。
そこで企業がどこまで明確な答えかつ誠実な対応を取ってくれるかどうかも大切なポイントになります。
大切なのは「自分基準のブラック企業」
まだまだ注意すべき点もありますが、大切なのは自分の企業選びの軸が何かという点です。
確かに過酷労働を強いられ、過労死ぎりぎりのライン…なんてことになってしまえばせっかく入った企業でも続かないですし、元も子もないので残業代が支払われることなどの法に反することをしていないかという点に関しては調べておく必要があると思います。
そのため、最後の2点に関しては、ここが守られていない場合は覚悟をしておく必要があるかもしれません。
しかし、他に関しては個人の価値観や考え方にもよります。
ブラックの価値観
例えば仕事するうえで、定時に上がれて完全週休2日を希望している人が、仕事にやりがいはあっても毎日残業で休みも週に2日毎回とれるわけではない。という状況であれば、その人にとってはブラック企業になってしまうかもしれませんよね。
ですが一方で、短期間で力を付けたいから残業してでも今はガツガツ仕事をしたい！と考えている人にとっては、ブラック企業とは思わないかもしれません。
このように人によって何を基準にブラックを見極めるかは異なります。
実際、思い描いている通りの企業に就職できたという例はなかなか少ないものです。
だからこそ、法令を順守しているかは必ず見てほしいところですが、他に関しては自分の価値観である程度見極めていくことも大切です！
